子育て

 2人目はラクか

「2人目って、やっぱりラク?」とよく尋ねられる。2人目以降はラクできるというのが世間の常識のようだ。 右も左も分からなかった1人目の育児よりは少し要領がよくなったのは確か。1人目で試行錯誤して身に付けたものはちゃんと体で覚えているし*1、あれこ…

 産前産後サポート

私の住んでいるところでは、産前・産後の負担軽減のため、出産予定日1か月前から出産後6か月までの人を対象に子育て支援ヘルパーを派遣してくれるという制度がある。本人が在宅していなくてはならないのでシッターサービスのようには使えない、兄弟の育児…

 時代を感じるベビーカー

今、使っているベビーグッツはケイくん@4歳のお古がほとんどだ。育児グッツは年々進化しているというが、4年たってもそれほど大きく変化しているとは思わない。もちろん細かく見れば進化しているし、より便利なものが出来ていたり、より多様化しているとは…

 「赤ちゃんの写真」の公募

国が平成18年4月以降に生まれた赤ちゃんの写真を公募しているそうだ。 パパ、ママ自慢の赤ちゃんの写真を送って−。内閣府では、「平成19年版少子化社会白書」の表紙などを飾る「赤ちゃんの写真」を公募している。選ばれるのは100枚ほどだが、全国から“…

 待ち時間のゲーム

先日、夜外食したときのこと。横に小学生くらいの子どもがいる家族4、5組がいた。大人数でワイワイやるのかと思いきや、大人たちはビール片手に楽しそうに話に花を咲かせているものの、子どもたちは注文した料理がくるまでそれぞれ自分のゲームを一心不乱…

 出産育児一時金

昨日、会社の総務から「出産育児一時金」の振込みの案内が届いた。現在健保からもらえる「出産育児一時金」は35万円だが(ちなみに、ケイくんのときは、30万円だった)、私の所属する会社も入っている出版健保は、さらに「出産育児一時金付加金」として、 標…

保育料値上げ

保育園からもらってきた資料によると、来年度から保育料が上がるそうだ。資料には「保育料の見直し」「改定」とあって「値上げ」とは書いていない(この改定で「上がる場合」と「下がる場合」があるから)が、改定表を見る限り、大半の人は上がるようだ。 来…

数減って率上がる

今年1月から6月までの半年間に生まれた子どもの数は54万6541人で昨年同期と比べて2714人、0.5%少なかったことが厚生労働省が22日に公表した人口動態統計速報で明らかになった。6月だけの出生数は9万779人で昨年同月よりも1268人…

 祖父母力

「祖父母力」格差なるものがあるそうだ。今週のAERAで知った。子育て世代にとって祖父母の力添えがあるのとないのでは、かなり生活が異なる。共働きの人にとっては特に切実で、全部自分(たち)でやらなければならないのか、ある程度祖父母にお任せして残業…

 世界各国の所得水準と出生率との相関

自分用メモがわりに。 世界全体では所得が高いほど出生率は低い傾向(貧乏人の子沢山)。先進国だけ取ってみると所得が高いほど出生率も高い。 }˜^¤¢ŠEŠe‘‚̏Š“¾ €‚Əo¶—¦‚Æ‚Ì‘ŠŠÖ

 3歳児になって保育料が安くなったぞ

毎年この頃になると「保育料変更決定通知書」なるものが届く。保育園の保育料は、子どもの年齢、親の収入によって毎年変わるから、今年の保育料の月額がいくらになるか、通知してくれるものだ。他の区は知らないが、私の住んでいるところの区立保育園では、…

 出生率回復

2006年は出生率がわずかながら上向いたとか。6年ぶりの上昇とあって、まずはめでたい。 職場環境が向上したとか(雇用の回復および仕事と育児の両立支援の強化)、婚姻数が増えたためとか、人数の多い団塊ジュニア層が出産年齢になったとか、まぁいろいろい…

 アマゾン・パパ

Amazonで「ベビー&マタニティストア」がオープンしたのは知っていたが、「Amazonパパ 子育て事情」なるコーナーがあるとは(ストア内左バーの「お買い得・お役立ち」内にある)。 Amazon.co.jpで働くパパ社員6人に突撃インタビュー! 日々、ハードな仕事を…

 理想の子供の数

今まで「理想の子供の数」というのは、たとえば、http://www.seiko.co.jp/nihongo/shinseijin/shinseijin2007/q2.html とか http://www.fgn.jp/mpac/sample/__datas__/impacter/200611_19.htmlとかのように「2人」もしくは「3人」という結果が出ることが多い…

 子医療助成費の申請手続き

GWにチビが実家近くの病院にかかったので、そのお金の償還手続きに行った*1担当の係のところで声をかけると「判子持っています?」と聞かれ、持ち合わせがないことを伝えると、ペラ1枚渡されて「これに記入して、領収書とともに郵送してください」とのこと…

 『編集会議 2007/06号』「ママ編集長」特集

編集会議 2007年 06月号 [雑誌]出版社/メーカー: 宣伝会議発売日: 2007/05/01メディア: 雑誌この商品を含むブログ (1件) を見るずいぶん前に買って、読んでいたがエントリーし忘れていました。今月の特集は「ただいま増加中!ママ編集長」。現役でバリバリと…

しばしのワークライフバランス度の高い生活

子育て世代の家庭は、妻が働いている・いないにかかわらず、「平日母子家庭状態」になっている家は多いと思う。朝早く出勤し、帰宅は深夜が当たり前、子どもにお父さんが会えるのは週末だけという家庭も多いと聞く。その点、我が家は互いにフルタイムで働き…

 そんな宣言があったとは

同じようなネタで恐縮ですが、もう1つ少子化ネタ。今週の週刊ダイヤモンド(4/14号)は、「驚愕の少子化社会」という特集なのだが、そこで「74年「子どもは二人まで」宣言 翌年から出生率は「2」を割った」ということを始めて知った。戦後の優生保護法に基…

 3兆円!

少子化対策先進国のフランス並みに家族への経済支援を行えば、日本では10兆6000億円が必要になることが9日、厚生労働省の試算で分かった。財源が税や保険料などの政策をすべて含め、日本では3兆7000億円(03年)で、その3倍近くにのぼる。費…

 健康保険証の家族カード化を(勝手に)提案してみる

下記のように子どもの調子が悪くなって、呼び出されることはままある。こんな場合、夫か私のどちらかが保育園に迎えにいって、そのまま小児科へ連れて行くというパターンがほとんどだが、その際に困ることは夫がお迎えに行く場合。というのも、保険証と乳幼…

 産科医不足

慢性的な産科医不足の中、この1年間にお産の取り扱いを休止したり、休止する方針を決めたりした病院が全国で105カ所に上ることが、朝日新聞の全国調査でわかった。分娩(ぶんべん)を扱っている病院の約8%にあたり、過酷な勤務状況などから、勤務医の…

 「子育て応援パスポート」

京都府は新年度、府内のすべての子育て家庭に「パスポート」を配り、あらかじめ登録した協賛の商店や施設、企業で提示すればサービスや割引を受けられる「きょうと子育て応援パスポート」制度を創設する。協賛店舗を募集して、7月中旬に始める予定。 お知ら…

 新年度から変わる子育て支援制度

今日の朝日に載っていたものの抜粋。ほとんど自分用メモ。 現在 新年度 妊娠時の無料検診 2回 5回 不妊治療費の助成 年10万まで 1回10万円を上限に年2回まで 出産手当金 産前産後休業前の6割 産前産後休業前の3分の2 育児休業給付 休業前賃金の4割 休業前賃…

 ゼロ歳児保育料がタダの村

野田村は2007年度から、少子化対策として村内のゼロ歳児の保育料を無料化し、1、2歳児の保育料も大幅に軽減する。小田祐士村長が9日の村議会で表明した。県児童家庭課によると、ゼロ歳児の無料化は「県内では聞いたことがない」としている。最も高額…

 しつけがなってないっ

日本の小学生は中国や韓国に比べて家庭で注意を受ける割合が際立って低いことが7日、財団法人「日本青少年研究所」の調査報告書で分かった。家庭でよく言われる注意事項23項目のうち21項目について3カ国中最下位で、家庭での教育力の低さが浮き彫りに…

「父親力」の力

今月の「プレジデント Family」も「日経 Kids +」も特集が「父親力」。週刊ダイヤモンド別冊のタイトルも「いま、試される父親力」。前の二つは子育て系雑誌なので「父親がクローズアップされてもおかしくはないとはいえ、同じ特集を組むとは。ちょっと前に…

 タミフルで?また事故

つい昨日までタミフルを服用していたチビ。服用の前には、医師に最近の事故事例*1や、気をつけることなどを聞いていた。薬との因果関係が必ずしも正確にわかってないというので、アンケート*2のお願いもされた。そんななか、またインフルエンザの患者がタミ…

 男性の育休 8割で3年利用ゼロ

約8割の企業では、育児休業制度を利用した男性社員が過去3年間で1人もいない−。こんな結果が労働政策研究・研修機構が26日公表した「仕事と家庭の両立支援にかかわる調査」から明らかになった。 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070227-00000017-s…

 教育パパが増加中?

確かに父親の受験競争“参戦”は近年のトレンドだ。出版界では一昨年の秋以降、「プレジデントFamily」(プレジデント社)、「日経Kids+」(日経ホーム出版社)、「AERA with Kids」(朝日新聞社)といった教育雑誌が相次ぎ誕生。ビジ…

 家庭回帰政策

岐阜県は14日、親など保護者が子どもと触れ合う時間を多く持てるように、毎月8のつく日を「早く家庭に帰る日」と定めるなどした少子化対策条例案を県議会に提案する、と発表した。 全国のニュース | ニュース | 熊本日日新聞社 上記の『少子化克服への最…